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815: 12/22 14:11
日本なりのチャンネルに変えてつないでいる。この中国企業仕様は例えグローバル企業
になってもどんな盗聴か確証はない。現時点で安心できてもアップデートされ、情報漏
えいするかわからない状況だ。中国は社会主義国であり、人権問題もある国。国の情勢
も考えてＩＴ業界はスマートフォンの製造を検討している。前にコインチェックは仮想
通貨ネムの巨額不正流出事件を起したが、実はどこの銀行も起こる事で、実はビルゲイ
ツを始め米国は馬鹿な事にＩＢＭの売却時にそのまま言語交換の秘密のＩＰ開放や職員
も売ってその基本設計を教えた。つまり新たな仮想ＩＰを通常使用にみせかけ部分に置
いて瞬間的に情報をＩＰアドレスで現実通貨を盗む手法まで教えたのだ。だからこのコ
インチェックも操作はアドレス閉鎖していた。が、現実は解放していてどんどんと流出
していたのである。これはホットウォレスの様な使用問題ではなく主電源を落とせるの
かの問題である。今の情報漏えい問題も全く同じである。つまり今更の米国企業なのだ
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